発刊・体裁・価格

発刊　　2006年7月　　定価　　67,100円(税込（消費税10％))
体裁　　B5判　629ページ　　ISBN　4-901677- 59-4　詳細、申込方法はこちらを参照

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●粧業品の各カテゴリーごとに消費者・大手動向等を詳細解説！　　　　
●登録特許件数の推移や各分野ごとの最新特許状況！　　 　　　
●各原料の開発動向・評価手法・抗菌性等のデータが満載！　
●化粧品メーカーにおけるGMP管理のポイント！
●ＯＥＭメーカー選定基準および販売メーカーの求める基準！
●薬事法改正に対応した化粧品・医薬部外品申請業務の留意点！　
●化粧品の表示と広告の留意点！
●化粧品容器における最近の動向＆環境規制への対応！　
●化粧品に対する苦情処理への対応！
★乳化/エマルション/スケールアップ/分散/可溶化/ゲル製剤/増粘化/微粒子製造
　 ⇒各工程ごとの留意点・ノウハウに迫る！
★微生物/経皮吸収/パッチテスト/化粧品の痒み・痛みの評価/レオロジー/官能評価
　 ⇒各評価技術を分厚く網羅！

執筆者(敬称略）

目次

第1章 粧業品（ヘルス＆ビューティカテゴリー）の市場状況及び消費者動向
1. インバスヘアケア
　1.1 マーケット動向
　1.2 メーカー・ブランド動向
　1.3 消費者動向
2. アウトバスヘアケア
　2.1 マーケット動向
　2.2 メーカー・ブランド動向
　2.3 消費者動向
3. カラーリング剤
　3.1 マーケット動向
　3.2 メーカー・ブランド動向
　3.3 消費者動向
4. バス関連商品
　4.1 マーケット動向
　4.2 メーカー・ブランド動向
　4.3 消費者動向
5. 洗顔商品
　5.1 マーケット動向
　5.2 メーカー・ブランド動向
　5.3 消費者動向
6. 女性基礎化粧品
　6.1 マーケット動向
　6.2 メーカー・ブランド動向
　6.3 消費者動向
7.入浴剤
　7.1 マーケット動向
　7.2 メーカー・ブランド動向
　7.3 消費者動向
8. むだ毛処理剤
　8.1 マーケット動向
　8.2 メーカー・ブランド動向
　8.3 季節動向
9. サンスクリーン
　9.1 マーケット動向
　9.2 メーカー・ブランド動向
　9.3 季節動向

第2章 化粧品の顧客マーケティング
1. 「顧客マーケティング」とは
　1.1 「商品」から「顧客」へのパラダイムシフト
　1.2 既存顧客の価値
　1.3 データベースマーケティングとは
　1.4 データウェアハウスの構築
　1.5 マーケティングリサーチの意義
2. データベースマーケティングの活用
　2.1 RFM分析とは
　2.2 RFM分析の活用
　2.3 ライフタイムバリューの最大化
　2.4 データベースマーケティングからわかること
3. マーケティングリサーチの活用
　3.1 データベースマーケティングとマーケティングリサーチとの融合
　3.2 「顧客の声」の活用
4. 顧客マーケティングの意義

第3章 化粧品分野の特許状況
1. 化粧品分野の特許概況
2. 化粧品分野の公開／登録特許件数の推移
3. 化粧品分野別公開特許件数
4. 化粧品分野の特許出願人順位
5. 特許制度の変遷と異議申立制度
6. 化粧品各分野の特許
　6.1 美白剤
　6.2 防腐剤
　6.3 染毛剤
　6.4 香料
　6.5 育毛剤
　6.6 化粧品容器
　6.7 パーマネントウェーブ剤
　6.8 その他


第4章 原料

第1節 界面活性剤
1．界面活性剤の歴史
2．界面活性剤の構造と機能
3. 界面活性剤の分類とその性質
　3.1 アニオン界面活性剤
　3.2 カチオン界面活性剤
　3.3 非イオン界面活性剤
　3.4 両性界面活性剤
4. 化粧品に用いられる主な界面活性剤
5. 機能性界面活性剤の開発
　5.1 疎水基による界面活性剤の機能化
　　5.1.1 油性成分固定化界面活性剤（金属石けん）
　　5.1.2 天然系カチオン界面活性剤
　　5.1.3 酸化防止性界面活性剤（トコフェロール誘導体）
　　5.1.4 有機ケイ素系界面活性剤
　5.2 親水基による界面活性剤の機能化
　　5.2.1 バイオサーファクタント
　　5.2.2 筒状アニオン界面活性剤(シクロデキストリン誘導体)　
　　5.2.3 糖質系界面活性剤　
　　5.2.4 ペプチド系界面活性剤
　5.3 親水基および疎水基による界面活性剤の機能化
　　5.3.1 ブロック・コポリマ－型非イオン界面活性剤
　5.4 多鎖・多親水性型界面活性剤
6. 頭髪化粧品分野における界面活性剤利用技術
　6.1 ケラチンファイバー（毛髪）の損傷抑制
　　6.1.1 毛髪について
　　6.1.2 毛髪の損傷
　　6.1.3 毛髪の毛小皮に対する界面活性剤の影響
　　6.1.4 毛髪の荷重～伸長曲線への影響
　　6.2 複合界面活性剤による蛋白変性抑制効果
　6.3 [2-in-1]機能を有するシャンプー:組成とその作用機構

第2節 水溶性高分子
1. 水溶性高分子の性質
　1.1 水溶性高分子の分類
　1.2 水溶性高分子を利用するさいの留意事項
2. 水溶性高分子の機能
　2.1 増粘作用
　　2.1.1 水溶性高分子の粘度と凝集構造
　　2.1.2 水溶性高分子の粘度に対する界面活性剤の影響
　2.2 界面活性作用
　　2.2.1 乳化作用s
　　2.2.2 可溶化作用
　2.3 ケラチンファイバ－の改質作用
　　2.3.1 ヘアコンディショニング剤
　　2.3.2 ヘアセット剤（ヘアスプレ－）
　　2.3.3 損傷毛の修復
　2.4 保湿作用
　2.5 増泡作用　

第3節 油脂類
1. ダイマージリノール酸エステルの種類と構造
2. ダイマー酸エステルの特徴

第4節 化粧品分野における香料のトレンド（機能性香料について）
1. 香料の二次機能について
　1.1 香料の薬理効果
　　1.1.1 抗アレルギー（アレルギー物質除去、免疫賦活等）効果
　　1.1.2 スリミング（痩身）効果
　　1.1.3 エチケット（口臭・体臭の抑制）効果
　　1.1.4 美白（メラニン生成抑制）効果
　　1.1.5 アンチエイジング（抗老化、老化防止）効果
　　1.1.6 育毛効果
　1.2 香料の生理的・心理的効果
　　1.2.1 森林の香りによる鎮静効果
　　1.2.2 花の香りによる鎮静効果とストレス軽減
　　1.2.3 フレーバー成分による生理的・心理的効果
2. 香粧品香料の今後の展望について

第5節 多価アルコール類
1．多価アルコール
2．グリコール類の抗菌性
3. 処方上での注意

第6節 シリコーン
1. シリコーンの特徴
　1.1 主鎖構造によるバリエーション
　1.2 変性基によるバリエーション
　1.3 シリコーンに関わる化学反応
2. 表示名称登録の推移から見たシリコーンのトレンド
　2.1 官能基にみる特徴
　　2.1.1 ポリエーテル変性
　　2.1.2 アルキル変性、フルオロ変性
　　2.1.3 アクリルポリマー、糖類、タンパク質類
　　2.1.4 アミノ、アミド、4級アンモニウム
　　2.1.5 ビタミン、UV吸収剤
　　2.1.6 エステル、塩類
　2.2 ポリマー構造にみる特徴
　　2.2.1 直鎖状、ABA
　　2.2.2 分岐状
　　2.2.3 架橋型
　　2.2.4 グラフト共重合体
　　2.2.5 ブロック共重合体
　　2.2.6 シラン、環状、樹脂
3. 特定用途・機能に向けて開発されたシリコーン
　3.1 アモジメチコン
　3.2 親水性化
　3.3 親油性化
　3.4 特殊構造

第7節 規制緩和後の化粧品原料の品質保証
1. 化粧品原料の種類と分類
2. 化粧品原料の組成評価
　2.1 主成分の把握
　2.2 微量危害成分の把握
3. 化粧品原料の原料規格の作成

第5章 乳化技術

第1節 乳化技術
1. 乳化のメカニズム
　1.1 乳化
　1.2 界面と表面
　1.3 エマルションの生成
　1.4 エマルションの分類
　1.5 エマルションの転相
　1.6 複合エマルションの調製
2. 乳化剤の役割と選択方法
　2.1 乳化剤の役割　　
　2.2 エマルションの安定化　　
　2.3 乳化安定性の評価法
　2.4 乳化剤の選択
　　2.4.1 HLB法
　　2.4.2 PIT法
　　2.4.3 エマルション安定化の新しいアプローチ

第2節 エマルションの調製法の実際
1. O/Wエマルション
　1.1 転相温度（PIT）乳化法
　1.2 反転乳化法
　1.3 D相乳化法
　1.4 ラメラ液晶を用いた乳化法
　1.5 ミセルキュービック液晶を用いた乳化法
　1.6 αゲルを利用した乳化
　1.7 可溶化領域を利用した超微細エマルション
2. W/O乳化
　2.1 油水界面で生成する逆ヘキサゴナル液晶によるW/O乳化法
　2.2 アミノ酸ゲル乳化法
　2.3 粘土鉱物を利用したW/O乳化法

第3節 多孔質ガラス膜を用いた乳化技術の進展
1. 膜乳化技術の概説
2. 膜乳化法の特性
　2.1 粒子径コントロール
　2.2 界面活性剤低減化
　2.3 安定性
　2.4 W/O/W(水/油/水)エマルション調製
　2.5 膜乳化法の課題
3. 膜乳化法から膜透過微細化法への進展
　3.1 膜透過微細化法の原理
　3.2 生産性
　3.3 製造装置
　3.4 界面活性剤低減化
　3.5 W/O/Wエマルション調製

第4節 混合・攪拌技術
1. 攪拌機の種類
　1.1 液移動型撹拌機
　1.2 高速回転遠心放射型撹拌機
　1.3 高速回転剪断型撹拌機（タービン〔ローター〕･ステーター型撹拌機）
　1.4 コロイドミル
　1.5 高圧噴射式乳化分散機
　1.6 薄膜旋回式高速撹拌機
2. 乳化プロセスからの分類
3. スケールアップ
　3.1 スケールアップの基本要素
　3.2 スケールアップの前提条件
　3.3 T.K.ホモミクサーにおけるスケールアップ手法
　　3.3.1 回転数
　　3.3.2 撹拌時間
　　3.3.3 スケールアップの要因
　3.4. スケールアップの考え方
　　3.4.1 スケールアップの段階
　　3.4.2 加熱・冷却速度の影響
4. 最新乳化機の動向
　4.1 既存の高速撹拌方式での壁
　4.2 薄膜旋回高速撹拌方式
　4.3 微粒化原理
　4.4 乳化･分散粒子の安定化
5. 導入事例：以下に代表的な事例を紹介する。
　5.1 流動パラフィンの乳化：
　5.2 高分子増粘剤が配合されたクリームの微粒子化

第6章 分散技術
1. 分散技術概論
　1.1 粉体の濡れ
　1.2 粉体の分散
　　1.2.1 分散剤・分散媒
　　1.2.2 分散機
　1.3 分散系の安定化
　　1.3.1 静電的反発力による安定化
　　1.3.2 立体的障害による安定化
　　1.3.3 粒子の浮上および沈降の抑制による安定化
2. 分散系のレオロジー
　2.1 各種流体の流動曲線
　2.2 粘弾性の評価に用いられる測定器
　　2.2.1 毛細管粘度計
　　2.2.2 ブルックフィールド型粘度計
　　2.2.3 回転型粘度計
　2.3 分散系へのレオロジーの応用
3. 化粧品分野における顔料とその利用
　3.1 化粧品に用いられる顔料
　3.2 顔料を含む化粧品の製造法
　　3.2.1 粉末固形型ファンデーションの製造法
　　3.2.2 乳化型ファンデーションの製造法
　　3.2.3 スティック状口紅の製造法

第7章 可溶化技術
1. ミセルへの香料の可溶化
　1.1 香料の種類と可溶化
　1.2 界面活性剤の種類と可溶化能
2. 水/界面活性剤/油3成分系の相挙動
　2.1 温度を一定にした水/界面活性剤/油3成分系の相平衡図
　2.2 界面活性剤濃度を一定にした相平衡図
　2.3 油/水比率を一定にした相平衡図
3. 自己組織体への油の可溶化機構
4. 曇点に及ぼす油添加効果
5. 可溶化量を増大させるためには
6. 化粧品分野における可溶化の利用
　6.1 相図を用いた可溶化最適条件の設定　～クレンジングオイルへの応用～
　6.2 可溶化製剤の有用性　～マイクロエマルションにおける美白成分の光安定性～

第8章　ベシクル化技術
1. ベシクルの分類と特徴
2. ベシクル調製法
3. ベシクル形成界面活性剤
4. ポリ（オキシエチレン）硬化ひまし油系非イオン界面活性剤によるベシクル形成性 とベシクル2分子膜の物理化学的性質
　4.1 ポリ（オキシエチレン）硬化ひまし油のベシクル形成性　
　4.2 HCO-10ベシクル粒子の温度特性
5. ベシクル膜の機能化
　5.1 DODMACの高分子化とその物性
　5.2 2HTポリマーベシクル膜の会合状態
　
第9章 ゲル製剤・増粘化技術

第1節 水系ゲル化剤・増粘化技術
1. 水系処方のレオロジーコントロール技術　
　1.1 界面活性剤の構造体を利用したレオロジーコントロール
　1.2 水溶性増粘剤によるレオロジーコントロール
　1.3 製品の品質管理
2. 水溶性多糖類
　2.1 サクシノグリカン
　2.2 寒天
3. 会合性増粘剤
4. 水膨潤性ミクロゲル

第2節 オイルゲル化・増粘化技術概説
1. 低分子型ゲル化剤によるオイルゲル化
2. 粒子分散によるオイルのゲル化
3. 親油性処理したオリゴマー，ポリマーによるオイルのゲル化
4. 変性シリコーンによるオイルのゲル化
5. 水やポリオールを配合したW/O型ゲル
6. ワックスによるオイルのゲル化（オイルワックスゲル）
7. スティック製剤の硬度制御技術
　7.1 オイルワックスゲルの内部構造
　7.2 オイルワックスゲルの硬度発現機構
　　7.2.1 オイルワックスゲルの硬度差を生む因子
　　7.2.2 オイルの極性とオイルワックスゲルの硬度
　　7.2.3 オイルの粘度とオイルワックスゲルの硬度
　　7.2.4 ワックスの種類とオイルワックスゲルの硬度
　7.3 オイルワックスゲルの硬度上昇に適したワックス
8. 化粧品用オイルゲル化剤の課題
　8.1 ブルーミング（発粉）現象
　8.2 スティックの軟化現象
　　8.2.1 オイルゲル化剤との併用によるオイルワックスゲルの硬度低下
　　8.2.2 顔料の添加によるオイルワックスゲルの硬度低下
　8.3 発汗（オイルの分離）現象


第10章 機能性微粒子製造技術

第1節 粉体の表面と表面処理技術
1. いろいろな表面被覆の方法について
2. 表面被覆粉体の機能性とその効果
3. 複合化表面被覆による機能化
4. 新しい概念での表面被覆

第2節 粒子設計による発色の制御技術
1. シリカカプセル複合粉体によるメーキャップ料の色調持続
2. 光干渉パール顔料の透過光による色調補正効果

第3節 紫外線防御の粉体技術
1. 酸化チタン
2. 酸化亜鉛
3. 酸化セリウム


第11章 化粧品の各種評価技術

第1節 化粧品と微生物
1. 化粧品に使用される防腐剤
　1.1 日米欧中の防腐殺菌剤の比較
　1.2 汎用防腐剤の特性
　　1.2.1 パラオキシ安息香酸エステル(パラベン)
　　1.2.2 フェノキシエタノール
　　1.2.3 陽イオン界面活性剤
　　1.2.4 安息香酸及びその塩類
2. 化粧品の防腐設計
　2.1 他成分との相互作用による防腐性への影響
　　2.1.1 多価アルコール
　　2.1.2 キレート剤
　　2.1.3 その他
　2.2 防腐設計の評価
3. 化粧品からの微生物検出
　3.1 化粧品の微生物試験
　3.2 迅速法について

第2節 化粧品安全性評価における再構成ヒト表皮モデルEPISKIN^TM
1. 再構成ヒト表皮モデル EPISKIN
1.1 EPISKINとは
　1.2 EPISKINの特徴
　1.3 EPISKINの再現性　　　　　
2.化粧品およびその原料の安全性評価におけるEPISKINの利用
　2.1 経皮吸収
　2.2 皮膚内代謝
　2.3 化学物質の腐食性試験
　2.4 皮膚刺激性試験
　2.5 化粧品の皮膚刺激性試験
　2.6 光毒性（光感作性試験）
　2.7 光防御と（光）遺伝毒性
3. 再構成表皮・皮膚モデルの利点
4. 現在の再構成表皮・皮膚モデル－展望－

第3節 化粧品の安全性評価について
1. 安全性評価の考え方
2. 潜在的リスクの把捉
3. 安全性評価の項目と試験方法
4. 化粧品の安全性保証について

第4節 経皮吸収
1. 化粧品開発における経皮吸収性評価の意義
2. 吸収評価技術概論
3. 経皮吸収促進を目的としたスキンケア製剤開発例（分岐脂肪酸の適用）
　3.1 経皮吸収促進する素材の探索
　3.2 経皮吸収に関与する製剤の条件の確認

第5節 パッチテスト　
1. パッチテスト法
　1.1 オープンテスト
　　1.1.1 オープンテストの方法
　1.2 クローズドパッチテスト
　　1.2.1 クローズドパッチテストの方法
　　1.2.2 パッチテストユニット
2. 判定方法・判定基準
3. 判定評価
4. 判定評価者
5. パッチテスト法の選定
6. 実施にあたっての注意点
　6.1 オープンテストの留意点及び評価
　6.2 クローズドパッチテストの留意点
　　6.2.1 パッチテストユニット
　　6.2.2 パッチテスト実施部位
　　6.2.3 パッチテスト被験者
　　6.2.4 コントロール
　　6.2.5 判定・評価

第6節 皮膚毒性の安全性評価
1. 昨今の概要
2. 皮膚一次刺激性試験
3. 連続皮膚刺激性試験
4. 光毒性試験
5. 感作性試験
6. 光感作性試験

第7節 化粧品による皮膚刺激感（自覚症状である痒み・痛み等）の評価について　　　　　　　
1. 皮膚刺激感の発生率・発生部位等について
2. スティンギングテスト　 (stinging　test）
　2.1 テスト被験者の選抜
　2.2 テスト実施方法
　　2.2.1 テスト実施部位
　　2.2.2 スティンギングテストの活用
　　2.2.3 スティンギングテストに影響を与える要因
　　2.2.4 スティンギングテストの留意点　　
3. 連用テストによる化粧品の皮膚刺激感（感覚刺激）の評価
　3.1 感覚刺激について
　　3.1.1 感覚刺激である痒み
　　3.1.2 痒みの評価
　3.2 化粧品の実使用試験による刺激感評価について
　　3.2.1 実使用試験による刺激感評価
　　3.2.2 連用試験による刺激感評価
　　3.2.3 連用試験における留意点

第8節 化粧品使用感とレオロジー特性―「なめらか」と感じる化粧品の設計―
1. 実　験
　1.1 スキンケア化粧品サンプル
　1.2 官能評価
　1.3 動的粘弾性測定
　1.4 流動性試験
　1.5 接触角測定

第9節 官能評価
1. 官能評価とは？ :ヒトから得られるデータの特徴
2. 官能評価の方法：比較評価か？独立評価か？
3. 評価尺度と官能評価の方法について
　3.1 識別による評価と解析
　　3.1.1 1点試験法［monadic test］
　　3.1.2 2点試験法［paired comparison test］
　　3.1.3 3点試験法［triangle test］
　　3.1.4 1対2点試験法［duo-trio test］
　　3.1.5 マッチング(配偶法)［matching］
　　3.1.6 選択法［choice method］
　3.2 順位による評価と解析
　　3.2.1 順位法［ranking］
　　3.2.2 格付け法［rating］
　　3.2.3 スピアマン（Spearman）の順位相関係数
　　3.2.4 ケンドール（Kendall）の一致性の係数
　　3.2.5 順位グラフ
　3.3 評点法による評価と解析
　　3.3.1 採点法［scoring］
　　3.3.2 SD法・意味微分法［semantic differential］
4. パネルにまつわる諸問題
　4.1 コトバ・表現の問題
　4.2 パネルに見合った評価尺度
　4.3 パネル選定と教育
　4.4 社内パネルと市場パネルの違い
　4.5 集団としての評価軸合わせの方法


第12章 化粧品メーカーにおけるGMP管理

第1節 ISO9001とGMPの融合
1. 共通要求部分と固有要求部分
2. 何故システム融合が必要なのか
3. 両システムの融合
4. ISO概要
　4.1 ISOとは
　4.2 ISO9001
　4.3 適用範囲
　4.4 ISO9001品質システム構築
5. 化粧品等GMP概要
　5.1 GMPとは
　5.2 GMPの構成
　5.3 GMPの基本目的
　5.4 適用範囲
　5.5 法令上の地位
　5.6 化粧品等GMPシステム構築

第2節 化粧品メーカーにおけるGMP管理
1. 化粧品GMPの基本的考え方
2. 化粧品GMP工場の設計基準
　2.1 化粧品GMPハード（設備）の設計ポイント
　　2.1.1 作業所全般の設計ポイント
　　2.1.2 化粧品調製及び充填作業室の設計ポイント
　　2.1.3 保管設備の設計ポイント
　　2.1.4 試験検査設備試験検査設備
　　2.1.5 設備の共用について設備の共用について
　2.2 GMP対応設備の基本設計
　2.3 ゾーニング設計とサニテーション
　2.4 化粧品GMP工場設計事例
3. 化粧品GMPソフトの設計
　3.1 手順と記録の管理
　3.2 化粧品GMPとISO9001
　3.3 ISO9001で回す化粧品GMP
4. 化粧品GMPのシステム運用
　4.1 衛生環境対策
　4.2 防虫・防そ対策
　4.3 作業者の教育・訓練
　4.4 継続改善の重要性
5. 化粧品GMPの今後


第13章 化粧品OEMメーカーの選定基準および販売メーカーの求める基準
1. 化粧品業界の現況
2. 化粧品の規制緩和
3. 改正薬事法の概要
4. 製造販売業者の責務
　4.1 GQP省令
　4.2 GVP省令
5. 化粧品受託製造業の現状
　5.1 医薬品業界との相違点
　5.2 委託者とOEMとの関係
　5.3 製造業者との取決め
6. 受託製造業者の選定基準
　6.1 製造管理及び品質管理について
　　6.1.1 GMPレベル
　　6.1.2 生産技術能力
　　6.1.3 製造設備
　　6.1.4 製造コスト削減
　6.2 製品開発能力
　　6.2.1 化粧品の開発
　　6.2.2 化粧品の安全性
7. 情報提供
8. サービス
9. アウトソーシングにおけるリスク
　9.1 製造物責任
　　9.1.1 製品の欠陥に基づく場合
　　9.1.2 消費者の特異体質に起因する皮膚トラブル
　9.2 化粧品製造のリスク管理
　　9.2.1 研究開発段階におけるリスク管理
　　9.2.2 販売・市販後のリスク管理
　　9.2.3 品質保証におけるリスク管理
10. 販売メーカーの求める基準
11. 化粧品OEM市場の展望


第14章 改正薬事法対応～化粧品・医薬部外品薬事申請業務の留意点～
1. 薬事法とはどんな法律か
　1.1 改正薬事法について
　　1.1.1 改正薬事法の要点
　1.2 GQP省令：品質管理の基準(改正のポイント)
　1.3 GVP 省令：製造販売後の安全基準(改正のポイント) │
2. 化粧品製造販売業取得申請のための要件
　2.1 化粧品の製造販売における品質管理
　　2.1.1 品質管理業務を適正かつ円滑に遂行できる能力を有する人員を十分にゆう すること
　　2.1.2 総括製造販売責任者に以下のことを行わせること
　　2.1.3品質保証責任者の設置
　　2.1.4 品質保証責任者に以下のことを行わせること
　　2.1.5 品質管理業務手順書の作成
　　2.1.6 品質管理業務の実施
　　2.1.7 文書及び記録の管理
3. 化粧品製造販売業（輸入）許可取得後製品輸入のための手続き（輸入3者手続）
4. 化粧品製造販売業取得後の薬事法への対応
　4.1 目的・効能の確認
　4.2 成分の確認
　4.3 製造販売届書等の提出
　4.4 品質標準書の作成
　4.5 書類等の整理及び保管
5. 化粧品の製造販売業許可取得後について
　5.1 許可証の掲示(薬事法施行規則第114条により同規則第3条準用)
　5.2 消費者への情報提供（平成13年医薬審発第163号、医薬監麻発第220号通知）
　5.3 回収の報告（薬事法第77条の4の3、薬事法施行規則第254条）
　5.4 副作用等の報告（薬事法第77条の4の2、薬事法施行規則第253条）
　5.5 申請関係
6. 製造販売後安全管理業務の委託に関する省令について
　6.1 省令制定・改正の背景
　6.2 省令の内容
　6.3 施行期日等
7. 薬事法で定められている表示（法定表示)
8. 医薬部外品の製造販売承認、許可
　8.1 医薬部外品の製造販売承認
　8.2 医薬部外品の製造販売及び製造
　8.3 医薬部外品の製造
　8.4 医薬部外品の販売と副作用報告


第15章 化粧品の表示と広告
1. 表示の基本的な概念
　1.1 表示の定義
　1.2 表示の目的と役割
　1.3 化粧品表示に関する規制法規
　1.4 法定表示と任意表示
2. 法定表示の基準
　2.1 薬事法における法定表示
　2.2 公正競争規約における法定表示
　2.3 その他の規制に基づく法定表示
3. 任意表示の基準
　3.1 任意表示の概要
　3.2 効能効果表示の基準
　3.3 配合成分の特記表示の基準
4. 広告規制の概念
　4.1 化粧品広告の要件
　4.2 広告を規制する法規
　4.3 適正広告基準における規制の概要
　4.4 公正競争規約における規制の概要
5. 表示における実務上の留意点
　5.1 法定表示の留意点
　　5.1.1 薬事法に係る法定表示の確認事項
　　5.1.2 公正競争規約に係る法定表示の留意点
　　5.1.3 その他の規定に係る法定表示
　5.2 任意表示の留意点
　　5.2.1 薬事法における任意表示の留意点
　　5.2.2 景品表示法における任意表示の留意点
　　5.2.3 例外的な表示の留意点


第16章 化粧品容器における最近の動向

第1節 化粧品容器における最近の動向
1. 化粧品容器に求められる機能
　1.1 内容物保護
　　1.1.1 ガスバリア性
　　1.1.2 遮光性
　　1.1.3 耐衝撃性
　　1.1.4 非吸着性
　1.2 安定・輸送性
　　1.2.1 耐内容物性
　　1.2.2 耐光性
　　1.2.3 容器の耐衝撃性
　1.3 安全性
　　1.3.1 生活シーンを考慮した化粧品容器デザイン
　1.4 人間工学的・認知的特性
　　1.4.1 人間工学的配慮
　　1.4.2 感性工学的な配慮
2. 容器における環境規制動向
　2.1 容器リサイクル法に関する概要
　2.2 化粧品容器における環境への取り組み

第2節 エアゾール容器の最新動向
1. 中身保護　
　1.1 酸化防止
　1.2 腐敗防止
　1.3 その他
2. 利便性追求
　2.1 量のコントロール
　　2.1.1 定量噴射
　　2.1.2 2液混合噴射
　2.2 形態のコントロール
　　2.2.1 霧のコントロール
　　2.2.2 泡のコントロール
3. 商品アピール
　3.1 容器デザインによるアピール
　3.2 内容物によるアピール
4. 環境対応
　4.1 リデュース
　4.2 リユース
　4.3 リサイクル
　　4.3.1 中身残留缶の問題
　　4.3.2 中身排出機構

第17章 製造物責任法施行後における最近の動向
1. PL法の導入背景とその概要
　1.1 PL法の導入背景
　1.2 PL法の概要
2. 製造物責任法への化粧品業界の対応
　2.1裁判外紛争処理制度
　2.2 化粧品の使用上の注意表示
3. 化粧品に対する苦情処理への対応
　3.1 PL相談室の受付件数
　3.2 受付した申出内容の傾向
　3.3 企業の相談窓口での対応方法
　3.4 化粧品に関わるＰＬ法の裁判事例（原告敗訴事例）の概要